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初級経営分析
1 分析計数の意味
1 経営資本対営業利益率 6 固定長期適合率 11 固定資産回転率
2 経営資本回転率 7 流動比率 12 受取勘定回転率
3 売上高対営業利益率 8 当座比率 13 支払勘定回転率
4 自己資本対経常利益 9 総資本対自己資本比率 14 加工高比率
5 自己資本対固定資産比率 10 売上高対支払利息比率
1 経営資本対営業利益率
企業が、本来の目的である経営活動に使用している投下財産、すなわち営業用の総資本投資がその活動によってどれだけの利益をあげたかをみる。この比率が高いほど企業の収益がよいことになる。
○比率大
経営資本の額が小さいか、営業利益が多いかによる。
×比率小
経営資本の額が大きいか、営業利益が少ないかによる。
2 経営資本回転率
事業に投下された資本の回転速度を表すものである。この回転率が高いのは、資本の回転度すなわち、資本の利用度が高いことを意味している。 ○回転率大
経営資本の額が小さいか、売上高が多いかによる。
×回転率小
経営資本の額が大きいか、売上高が小さいかによる。
3 売上高対営業利益率
企業の収益性、経営能率の良否を示す重要な比率で、利帽の程度を表すものである ○比率大
利益額の割に売上高が少ないが、製造原価が低いか、あるいは販売管理費が少ないかによる。
×比率小
4 自己資本対経常利益
企業の総資本のうち、自己資本が経営活動の結果、どれだけの純利益をあげたかをみるものである。
中小企業においては、経営者すなわち企業の持ち主であるという場合が多いので、経営資本対営業利益率とをあわせその是非を判断することが必要である。
○比率大
自己資本が少ないか、経常利益(純利益)が多いかによる。また営業外の利益が多いか、営業外の損失が少ないかにもよる。
×比率小
自己資本が多いか、経常利益が少ないかによる。
5 自己資本対固定資産比率
建物、設備などの固定資本が、どの程度自己資本でまかなわれているかを測る基準で、この判定は100%以内であることとされている。 ○比率小
自己資本が多いか、固定資産が少ないかによる。
×比率大
自己資本の額が少ないか、固定資産が大きいかによる。
6 固定長期適合率
長期資本(自己資本と長期借入金の合計)が、どの程度、固定資産に投下されているかということ、つまり長期資本の固定化の程度を表すものである。
7 流動比率
短期(1年以内)の借金と、これを返済するのに必要な財源を比較する比率でこの比率が大きいほど返済能力があり経営の安全が保たれていることを示す。
 いわば企業の信用度を示すもので、150%以上を確保することが望ましいとされている。
○比率大
期末における流動負債(支払手形、買掛金、短期借入金)などの在高が少ないか、流動資産(期末預金、受取手形、買掛け金、商品など)の在高が多いかによる。
×比率小
流動負債の在高が多いか、又は流動資産が少ないかによる。
8 当座比率
当座比率は、流動資産のうち、さらに流動性の強い現金、売掛金などと流動負債の割合をみようとするものである。
9 総資本対自己資本比率
企業が借り入れている資本と自己調達している資本の割合を示す。
 この比率は高いほど望ましいとされている。
○比率大
期末における総資本額が少ないか、自己資本額が多いかによる。
○比率小
総資本額が多いか自己資本額が少ないかによる。
10 売上高対支払利息比率
支払利息の負担が売上高に対し、どの程度であるかを示すもので、この比率の大、小は経常利益に影響がある。 ○比率小
売上高が多いか支払利息割引料が少ないか、受取利息が多いかによる。
×比率大
売上高が少ないか、支払利息割引料が多いか、受取利息が少ないかによる。
11 固定資産回転率
固定資産回転率利用度を示すもので、高いほど設備資産が十分に活用されていることになる。 ○比率大
固定資産が少ないか、売上高が多いかによる。
×比率小
固定資産が多いか、亮上高が少ないかによる。
12 受取勘定回転率
1年間における売上代金の回収速度を表す。この回転率が高いのは、売上代金の回収が早いことを意味し、低いのは代金の回収が遅いことを意味する。 ○比率大
売掛金、受取手形などの売掛債権の在高が少ないか、売上高が多いかによる。
×比率小
受取勘定(期末の売掛金、受取手形の在高)が多いか、売上が少ないかによる。
13 支払勘定回転率
企業の支払状況を検討するために用いられ、比率の犬きいほど健全な仕入条件にあることを意味する。受取勘定回帳率とあわせて検討することにより資金繰り状況を知ることができる。
14 加工高比率
生産額のうちに占める加工高{生産高−(直接材料費、買入部品費、外注工賃、補助材料費)}の割合を知るものである。 ○比率大 ×比率小 HOME